映画『エリジウム』に描かれた都市

メガグローバル企業のための超-超高層ビル計画案

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関空人工島の地質構造

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埋め立てによる海底地盤の圧密沈下(関西空港)

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コンクリートのアルカリ骨材反応

アルカリ骨材反応(wiki)

アルカリ骨材反応は、コンクリート中で、素材である岩石(骨材)中のシリカ分が強アルカリによって溶解する現象である。
シリカは、石灰岩を除く岩石中に40%~80%含まれている、ごく一般的な鉱物である。シリカが溶けるということは、岩石が溶解することを意味する。岩石が溶解することはコンクリートが崩壊することである。シリカは石英のような結晶であれば安定であるが、それでもPhが10を超えるような強アルカリ性の水に対しては100ppmくらいは溶解する。これが非晶質になると、アルカリ性の水に対して極めて溶けやすくなり、Ph10の場合の溶解度は1000ppmに達する。
このことはシリカを含んでいるすべての岩石は、コンクリート中のアルカリ濃度がある限界を超えると溶け始めること言うことを意味する。
(小林一輔著『コンクリートが危ない』p74)

我が国のセメント工場では、昭和40年代から50年台半ばにかけて、セメントの製造方法を省エネルギー、大気汚染防止、量産という三拍子揃った効果が期待できる新しい方法に転換した。この方法が、サスペンション・プレヒーターを装備したキルンを用いる方法である。
しかし、この製造方法の特徴である徹底した熱管理が、結果的にキルン内部のアルカリ分を濃縮させることになった。具体的にはキルンやプレヒーター中で生成したアルカリ硝酸塩が、送り込まれてくる原料とともに、ふたたびキルンの焼成帯で揮散し、プレヒーター内で業種するためにアルカリの循環が行われる。循環する気化成分(アルカリと硫黄)の量は、もともと原料に含まれていた量に比べて5~10倍に達したのである。これがクリンカーに導入されて、異常にアルカリ分の多いセメントを供給することになった。
(同書p79)

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未来都市の断面図

東京断面図

利便性の高い駅周辺には、超高層ビルが林立。

一方、この区域の外に広がる周縁部は、前世代に建設された建築物が解体されることなく廃墟になっている。廃墟化した地域は、材料の劣化による倒壊の危険があるため、立入禁止になっている。

利子率革命

水野 依然として金余りだと思いますね。その背後には、二一世紀の利子率革命があります。利子率革命とは、具体的には2%以下の超低金利が長期間続く状況を意味しますが、10年以上に渡ってそれが続くと現在の経済・社会システムが崩壊してしまうという点で、まさに利子革命なのです。実際、日本の10年国債利回りば、1997年9月に2%を下回って以降、現在にいたるまでその水準が続き、すでに12年目に突入しています。これは、超低今利の最長記録だったイタリアージェノバの11年(1611~21年)をも上回っています。この17世紀初頭のイタリアで起きた利子率革命は、「長い16世紀(1450~1650年)」を通じて中世荘園制・封建制社会から近代資本主義・主権国家へとシステムを一変させました。日本が先陣を切り先進国に広がっている現在の利子率革命は、一七世紀初頭の利子率革命がもたらした資本、国家、国民の三者の利害の一致を前提とした資本主義に地殻変動が起きていることを物語っていると思います。
利子率革命のもとではどんなことが生じるかというと、投資家が満足するようなリターンを得られる投資機会がもはや存在しないということです。利子率革命の利子率とは、いわゆる実物投資のリターンをあらわしています。つまり資本投下して工場やオフィスビルをつくったりして得られるリターンが年率換算で、2%以下になるということです。現在の日本の10年国債利回りは1.4%ですから、10年間の投資期間において、ずっと1.4%のリターンしか得られない。貸倒損失が年間で1~2%発生すれば(通常の景気循環で生ずる確率、10年間のリターンはゼロないしマイナスになってしまいます。10年リスクをとって実物投資をしてもリターンがゼロなんてことは、資本家失格ですね。もちろん、利潤率が著しく低い状態が長期化することは、企業が経済活動をしていくためいくの必要最低限の資本蓄積もできないということになります。しかし、いいかえれば、それは投資機会か消滅するところまで、投資が行き渡ったということでもあります。
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加工された地形としてのコンクリート構造物

アルカリ骨材地図

腐食するコンクリート国家

さてこのような措置を講じたとしても、山陽新幹線のコンクリート構造物の余寿命はせいぜい、十五年~二〇年であろう、山陽新幹線よりも一〇年早く完成した東海道新幹線の余寿命は二〇年ていどと考えられるが、その代替線(第二東海道新幹線またはリニア中央新幹線)の建設計画は二〇年以上も前から練られている。しかし、山陽新幹線の代替線の計画が話題にのぼったことはない。
すでに工事が進められている整備新幹線の一つである九州新幹線鹿児島ルートは、西鹿児島―新大阪間を約四時間に縮めることにより、阪神地域までの日帰り往復という時間短縮効果をねらっている。しかし、完成予定の二〇年後には、山陽新幹線の寿命は尽きている。九州新幹線は、長期問にわたって高速鉄道ネットワークから切り離された状態におかれる。この事態は、収支採算性にも影響することになろう。整備新幹線の建設を進める前に、山陽新幹線問題を解決しておく必要があるのではないだろうか。
(小林一輔著『コンクリートが危ない』p70)

この本が出版されたのが1999年。
それからすでに14年が過ぎた。
山陽新幹線は、ここで小林一輔氏が指摘した寿命にまさに達しようとしている。
東海道新幹線とその将来的な代替路線としてのリニアの関係をみるより、
むしろ代替路線すらないまま崩壊に向かっている山陽新幹線に注目していく必要がある。
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コンクリートの耐久性

鉄筋コンクリートの寿命を掌る耐久性について示方書(土木学会の『コンクリート標準示方書』)はこんな記述をしている。
「構造物の耐久性とは本来、安全性、使用性、復旧性等の要求性能が設計耐用期間中のすべての期間に渡り確保されることを目的として設定されるものであるので、これらの性能と独立ではなく、これらの性能の経時変化に対する抵抗性となる。しかし、性能の経時変化を考慮して安全性、使用性、復旧性等の性能を時間の関数として評価するのは、現段階で難しく、また必ずしも経済的ではない。」
簡単に言ってしまえば、鉄筋コンクリートの寿命をきちんと設定したいが、現段階ではそれは難しく、非経済的だと言っているのである。
(溝渕利明著『コンクリート崩壊』p146)

都市との距離


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A:中津川-B:東京間
移動距離:303km
移動時間:3 時間 39 分

高速バス:5時間5分
運賃:4700円
中央ライナー/時刻表と運賃表

中央構造線/糸魚川静岡構造線

日本における巨大資本の起源

明治政府は産業政策の上でも、一応封建制限撤廃の改革を行った。たとえば元年五月の商法大意は、株仲間の閉鎖性の打破と売価の自由を謳ったが、ついで五・六年の間には各地で続々株仲間の解放が実現され、「人民の職業を束縛」することが止められ、「銘々力の及ぶ丈け、勝手に相働き候こそ、人間営の本意」たることが確認された。だがその改革の本質が何であったか、それがなお近代以前のものであったことは、政府の通商司の指導の下に設立された通商会社・為替会社が、株式会社の組織を模倣しながら、実は国家の商業金融の統制機関であったこと、通商会社の下に結成された各種商社が企業形態としてよりも、むしろ同業の統制団体として、いいかえれば株仲間的なものとして当初は成立したものであったこと、通商会社にせよ、商社にせよ、その結成が国家権力の強制によるものであったこと、などの諸点によって推察される。この半官半民的特権会社たる通商会社・為替会社には、三井・島田・小野などの両替商が政府から頭取その他の諸役に任ぜられて実務に当った。そして五年十一月の国立銀行条例によって、この特権的両替商資本は、強い前期的性格を残しつつ銀行資本に転ぜられ、しかも「国立」の名の下に、厚い国家の庇護を受けて、資本の蓄積を行い、産業への支配力を築いていったのであった。
<中略>
かかる勧業政策の過程に、三井・三菱・島田・小野などの政商資本が国家権力に密着して生長を遂げていった。三井が大政奉還以後、朝廷の為替方御用を務め、戊辰戦役の戦費調達に積極的に努力したことが、諸大名の蔵元、掛屋の相続いて倒産した維新混乱期を凌いで、いよいよ大をなしたゆえんであった。その後三井は商法会所・商法司・通商司・為替会社・造幣寮などの政府の経済関係機関に関与、また官営企業に喰い込み、ついで小野と共同で国立第一銀行を経営、さらに九年わが国最初の私立銀行三井銀行を設立した。そして三井は井上馨ら長州閥と密接な関係を結んでいた。これにたいし三菱の創設者岩崎弥太郎は、土州藩士の出身、藩船を譲り受けて、九十九商会を興し、政府の土州閥を背景として佐賀の役、西南の役にその運輸にあたって巨利を収め、またたく間に全国の航運権を収めた。
(遠山茂樹著『明治維新』p240)

明治政府に発見された真の敵としてのブルジョア民主主義勢力

 西南の役後、「国の疲弊は、勝利の喜色に蔽れて露れず、人民の怨言は凱歌の歓声に妨げられて聞え」ず、専制抑圧旧に加わる悲境のうちに、立志社は再出発を行った。身体財産は自ら治め自ら衛るべし、国力の基たる国財の増殖には、国民自ら奮起して生産通商の道を開くべしとのブルジョア的要求をはっきりつかんだ愛国社再興趣意書を掲げて、全国に向って遊説員を派遣したのは、十一(一八七八)年四月であり、ついに十三年四月、二府二二県八万七〇〇〇名の請願人総代九七名の名を以って、国会期成同盟の「国会を開設するの允許を上願するの書」を提出、ついに翌十四年の政変を惹き起すまでに昂揚した自由民権運動は、明らかに前代のそれとは異質のものであった。西南の役から十三年に至る、インフレーションが米価の騰貴をもたらし、地主層のみならず、中農層の上向を促した。かくてこの中農層の擡頭を中核に、地主・貧農層を含めて全農民層の協同戦線が、地租軽減のスローガンの下に結成され、これに、より小ブルジョア化した士族・退職官吏・教員、また都市商工業者、すなわち全人民層の参政要求の運動がもりあがったのである。ここに始めて絶対主義政権は、己れの真の敵を発見した。それは日本的な歪みを少なからずもったとはいえ、またいくばくもなく分裂解体を余儀なくされる弱味を内部に包含していたとはいえ、ブルジョア民主主義勢力であった。この後の絶対主義は、すでに形成途上のものではなく、この敵対勢力に対抗し、これを圧伏しつつ、己れを保持してゆく過程である。明治二十二(一八八九)年の大日本帝国憲法発布は、立憲制によって絶対主義を粉飾したものにはかならないが、法の防壁によって己れを守らなければならなかったのは、近代的革命勢力の攻勢の洗礼を受けたからであった。
(遠山茂樹著『明治維新』p310)

中国と日本の岐路を別けた外圧

中国における南京条約一天津条約(一八五八年)・北京条約(一八六〇年)の系列と、日本における神奈川和親条約・江戸通商条約(一八五八年)・改税約書(一八六六年)に至る系列とに現われた欧米諸列強の外交意図の根本方向は同じであった。
彼が究極において求めたところは、開港であり、外交使節の交換であり、封建支配者の干渉なき自由貿易の確立であった。しかもそれは彼我平等の関係ではない。中国でも、日本でも、いずれも片務的な、領事裁判権(この結果外人は治外法権を獲得した)・協定関税率(税率は相手方の同意なくして改定できず、すなわち関税自主権をもたず、その結果きわめて低率に釘づけされた)・最恵国条款(双務的でなく、もっぱら外国側の利益の均霑のみを規定す)を強要された不平等条約であった。それは日本ならびに中国の国際的地位を、欧米資本主義の半植民地的市場として決定したものであった。
かかる外圧にたいする中国ならびに日本の支配者の対抗の姿勢も同質のものであった。彼らは共に自己の支配の必須条件として、鎖国政策を固持してゆくことを念願してはいたが、当面外国を撃攘するだけの武力をもたなかったために、便宜的手段として開国を受諾した。しかも一旦取り結んだ条約の実施を極力延期あるいは制限しようと努力し、その結果、外国との間に種々の外交紛争を頻出した。しかも幕府・清朝の支持煽動を陰に陽に受けて、攘夷運動が激発し、ために欧米列強との間に、幾度か武力衝突が起った。中国では第一次・第二次英仏連合戦役(一八五八・六〇年)、日本では薩英戦争(一八六三年)、四国連合艦隊下関攻撃事件(一八六四年)。かくて上述の並行的な外交推移の結末として、これまた時を同じくして中国の同治中興、日本の明治維新が出現した。それは共に封建支配者がこれまでの排外主義を緩和ないし転換して、外国勢力と妥協・結合することによって、政治改革を企てたものであった。このような表面的経過の類似にもかかわらず、中国と日本との間に国家統一の様相、近代的転化(資本主義化)の速度に、大きな相違を生じた。これは、まごうかたなき事実である。その差は、中国が経済的のみならず、政治的にも次第に欧米列強の半植民地化するコースに入り込んでいったのに反し、日本が一応政治的に独立を維持しえた違いに最も端的にあらわれていた。そしてまた同治中興と明治維新との、改革としでの深さの比較にならぬ相違をもたらしたのである。この大きな岐路の原因はどこに求むべきであろうか。
 イギリスの対日政策は、対中国政策と不可分の関係にあって遂行されていたにもかかわらず、事実は、中国にたいした場合に比較して、より緩和された性格のものとしてあらわれた。それは第一には、中国との紛争に極東のイギリス軍事力の大部分が注がれたため、日本に大規模の武力行使を敢てする余裕をもたなかったこと。第二にインドおよび中国での民衆の素朴ではあるが根強い民族運動の反抗を惹き起し(一八五一-六四年の中国の太平天国の乱、五七年のインド土民兵の反乱)、その結果は、彼らの本来の目的である市場開拓が阻害されるに至り、この体験が彼らの対日外交政策をきわめて慎重かつ消極的たらしめたこと。すなわち「既存の政府が代表し統制している力と秩序との諸要素があるのを尊重する」態度に出でしめたこと。
(遠山茂樹著『明治維新』p45)

明治維新を準備した天保期の百姓一揆

この時期の百姓一揆の発展は、件数の増大にとどまらなかった。闘争目標の上でも、これまでの、代官の非法に反抗し、貢租増徴に反対する消極的要求から、村内の庄屋・地主、商業高利貸資本家層へ攻撃をかけることによって、土地改革、農業革命への方向をもつ積極的な要求を併せ掲げるまでに進みつつあった。闘争の形態の点でも、孤立分散の村落民の局地的一時的な結集から、一層広範囲の耕作農民の持続的な団結へと進みつつあった。この発展の基礎には、封建的農業の自給自足的自然経済を侵蝕し解体せしめる商品経済の進行があった。それは封建支配者の財政を窮乏せしめ、その結果は貢租の増徴となって、農民の生活を破局に追いこみ(天保期の飢饉の頻発はその象徴である)、かくて農民の反抗を不可避にするとともに、他面小商品生産者化しつつある農民の共通利害を広汎に成立せしめることによって、彼らに組織と力とを付与する作用をはたした。
かかる下からの革命力の生長に対抗して、封建支配者は、権力の再建強化に懸命の努力を払った。だが時勢はもはや単純な復古的再建を許さなかった。封建社会の胎内にはらまれた資本制的生産関係の伸びゆく力は、到底抑え切れるものではなかった。かくてこのブルジョア的発展の成果をめぐって、これを何人がつかみとるか、生産者の側か、それとも封建支配者およびこれと共生的関係を結ぶ前期的資本(特権的商業高利貸資本)の側か、前者を代表するものは、農民革命への発展の方向を示しつつある百姓一揆、後者を代表するものは、封建権力の絶対主義的改革として、両者の間にはげしく争われた。その結果、後者の側がひとまず勝利を占め、明治維新の根本方向が決定される端緒が開かれたのが、天保期の幕政改革ならびにこの前後に同様の政策をとった諸藩の藩政改革の意義であった。
(遠山茂樹著『明治維新』p23)

バロック的軍事技術

この競争の結果が急速な技術の変化であり、代々の兵器システムの構成成分はそれぞれ「その時代の技術の最高水準」をみたし、さらに超えるようなものであることを強いられる。現代兵器の多くが持つこのような途方もない宇宙時代的様相こそ、兵士や、はたで見ている民間人を畏怖させるものなのだ。にもかかわらず、技術変化の方向は、軍や産業の定める範囲内に限定されてしまうと言えよう。主契約企業とその顧客(軍)が不変であることは、どのような軍の装備が適切とみなされるかの伝統を保つのに役だってきた。ハードウェアの高度化と複雑化自体が、まさしく保守主義と偏狭なものの見方の徴候とみなされよう。平時においては、戦争による外部からの必然性がないので、どのような技術を進歩させるべきかに関する決定はどうしても主観的になる。そのような決定は兵器システムを作る人と使う人が下しがちであって、彼らの考えは必然的に、制度内の慣習的経験と自身の生存への利害関係によって形づくられている。著名な英国軍人ジョンーダウニーは次のように書いている。
<我々のおかれている状況では、現在の戦略(抑止戦略)の性格ゆえに、戦争による厳密な検査をやってみるわけにはいかない。またその複雑さゆえに、荒っぽいお定まりの世論を評価基準にするわけにもいかない。>
<その結果は、システムはほぼ完全に内向し、いつの日かの審判の日に備えるべく自己完成のだめのたえまない努力に専心する。どのシステムでも必要とされるダイナミ。クな緊張関係も、やはりシステム内で生まざるを得ないが、それは活発な議論を通じてのみ生じ得る。しかし、有能な人材を採用しようとシステムが腐心しているにもかかわらず、結局はよりごのみをし、しかも訓練によって自らのイメージに合う人間に変えてしまう。>
モーリスージャノウィッツも、右とほぽ同じ点を指摘し、軍のエスタブリシュメントが技術革新を慣例化していると主張する。
 <その結果、従来の考え方はえてして「傾向」の考慮に終始し、兵器システムを戦略的に再検討するよりもむしろ、技術的な要素を徐々に改良していく方に関心を向けてしまった。このような志向性自体が、厳密な意味ではないにせよ技術的保守主義なのである。そして、問題がミサイルであれ、マンパワーであれ、将来に向けての計画は、想像力を強調した革命的開発に力点をおくより、傾向を改良することが重視されがちである。>
これこそ私たちがバロック的技術と言っているものである。
メアリー・カルドー著『兵器と文明』p24

見せ物としての戦争

戦争は、人の目を欺く見せ物と切り離せない。こうした見せ物を作り出すこと自体が戦争の目的であるからだ。敵を倒すというのは、相手に捕らえられるよりもむしろ相手を威圧することであり、死の手前にあって相手に死の恐怖を体験させることなのである。戦争の歴史をひもとけば、重要な転換点にらマキャヴェリからヴオーバン、フォン・モルトケ、チャーチルに至るまで、このことを想起させる軍人には事欠かない。「軍事力とは野蛮な力ではなく、精神的力にほかならない」。
(ポール・ヴィリリオ『戦争と映画』p24)

速度と権力

権力は、富と切り離せませんし、富は速度と切り離せません。権力を、語るものは、なによりまず、走行能力に関わる権力を語ります。ドロモスはギリシア語に由来し、「走ること」を、意味します。そしてどんな社会も、一つの「走行社会」なのです。馬の役割を通じて古代社会のなかで保たれる権力であろうと(ローマの最初の銀行家は騎士階級でした)、海洋の制服を通じて海洋国家において形成される権力であろうと、権力はいつも、伝令者や輸送手段や通信手段によって、領土を管理する力のことなのです。
ポール・ヴィリリオ『電脳世界』p7

温帯性果樹の二大中心地

A 西部原生種群
(欧州束南部、西アジア、ペルシア)
1 革 果(リンゴ)Malus pumila
2 洋 梨    Pyrus communis
3 甘果桜桃   Prunus avium
4 酸果桜桃   Prunus cerasus
5 欧洲李    Prunus domestica
6 欧洲李    Prunus insititia
7 欧洲栗    Castanea sativa
8 アーモンド  Prunus communis
9 欧洲葡萄   vitis vinifera
10 無花果    Ficus carica
ll メドラー   Mespilus germanica
12楷枠(マルメロ)Cydonia oblonga
13胡桃(クルミ)Jugulans regia
14 石榴(ザクロ)Punica granatum
他に須具利、房須貝利、木苛、榛

B 東部原生種群
中国(朝鮮、日本を含む)
1 中国梨    Pyrus ussuriensis
2 日本梨    Pyrus serotina
3 山桜(サンザシ)Crataegus pinnatifida
4 桃      Prunus persica
5 日本李    Prunus salicina
6 杏(アンズ) Prunus armeniaca
7 梅      Prunus mume
8 甘 栗    Castanea monisima
9 日本栗    Castanea crenata
10 柿    Diospyros kaki
11 東(ナツメ)Zizyphus sativa
12 枇 杷    Eriobotrya japonica
13 柑橘類    Citrus spp.
他にワリンゴ、中国桜桃
菊池秋雄(1948)

この表をみると直ちに明らかになることは、現在の温帯性果物のほとんど全部がこの表の中に含まれていることである。この表がこのような簡単な形にまとまるまでには、多くの植物学者の研究の結果がある。例えばモモは学名はプルヌス・ペルシカとなり、ペルシア原産と初めは考えられていたが、中国原産(険西、甘粛)であることがその後判明した。同じくアンズはプルヌスーアルメニアーカという学名で、アルメニア原産と初めにされたが、それも中国原産であることが判明した。カキはデイオスピロスーカキ(日本語からとった)、ビワはエリオボトリアージヤポニカであるが、両者ともに中国揚子江付近の原産とされている。
 温帯性果樹がこのように、はっきりした二つの群れに分けうるということは何を意味しているのであろうか。西部原生群の果樹は、東欧、西アジアに起源し、西アジア、ギリシア、ローマ、西欧と文明の中心地が変遷しながら、果樹の改良が続けられて、今日のすぐれた品質になったものである。それは全く、西洋文明、西洋文化の発達変遷そのものである。これに対して、東部原生群の果樹は中国文明の中に生まれ、その中で育ち、発展してきたもので、朝鮮、日本までを含んで、それは全く中国文明、中国文化がつくりあげたものである。
 東部原生群と西部原生群の二つのグループの果樹を公平な目で比較してみると、それはだいたいその価値として相等しいとみてよいだろう。このことは果樹に関しては中国文化は独力で、全西欧と匹敵する成果をあげたことを意味することと言えよう。中国文化がこのように、全西欧の文化に対等なものとなっているのは、この果樹についてはきわめてはっきりした事実である。
中尾佐助著『料理の起源』p200